SwitchBotの学習リモコンを予約していたら届きました。早速設定を行います。

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スイッチボット(SwitchBot)

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ポチップ

まずはテレビのリモコンを設定をします。古いソニーの液晶テレビなのですが、テンプレートとして製品一覧に載っていました。だけどテンプレートには、電源オンオフ、チャンネル切り替え、音量調整くらいしか設定していません。そのくらいでも用は足りるのですが、地デジ、BSの切り替えくらいはやりたいので、カスタムボタンを設定したいと考えました。

しかし、カスタムボタンの設定がどういう訳かできません。

これでは地デジ専用のテレビとなってしまいます。

エアコンのリモコンの設定をしましたが、こちらもエアコンのオンオフと、冷房暖房自動の切り替えはできますが、温度設定でボタンの編集ができません。これではリモコンとしては使いものにはなりません。

説明書やSwitch Botのサイトを見ても、情報がありません。とりあえずSwitch Botのサポートに報告をしておきました。何らかの回答があればよいかと思います。

ハブとか別の機器が必要なのでしょうか？　だったら、何かしら書いておいてください。

今のところSwitchBotの学習リモコンは、テレビの電源オンオフ、チャンネルの上下、音量の上下の単純な動作しか対応していない学習しないリモンコンとなっています。

SwitchBotの学習リモコンは、まだ買わないほうがいいかもしれません。もしこのままでしたら、返品しようと思います。

何も法務局から補正の連絡がなかったので、もう一人の相続人である姉と二人で法務局へ登記識別情報通知書をもらいに行きました。

ここで一つミスが発生です。姉の受取りの認印を持って行くのを忘れました。しかし、優しい法務局ですので、認印がないと絶対に登記識別情報通知書をあげない、ということはなくてサインで大丈夫でした。これはマイナンバーカードで身元確認しているからのようです。

姉が認印を探している間に、窓口の方と立ち話です。やはり、相続登記の手続きが増えているようです。不明な土地建物を無くすために法律で義務化になった影響です。認印がなかったので姉がサインして登記識別情報通知書を受け取ります。

一連の相続登記の手続きを経験してみて思ったことは、今まで思っていた役所の手続きの感じと違ったことです。最初はこちらの素人の手続きに難癖をつけて、申請を通さないものだと思っていました。しかし、何とか登記の手続きを完了してもらおうということを法務局のほうが努めているようでした。もちろん、手続きの内容が正しくて申請書類が滞りなく揃っていると言うことが前提になります。

さて、残りの相続登記はオンラインで申請をする予定です。法務省のオンライン申請のサイトでの説明はわかりにくいし、巷の司法書士の相続登記に関するサイトは言っていることがバラバラで細かいところまで説明してくれないので信用できないしで、読んでもよくわかりません。おそらく、相続登記は、人それぞれ内容が異なるので、一概に説明できないのでしょう。

今回の窓口での相続登記の申請の経験を踏まえて、何とかオンラインで申請を進めていきます。

なお、相続登記について、私に質問をしてくれても資格のある士業ではないので答えられないのはあしからず。経験談を書いておくだけなので、参考程度にしてください。

続きの話しはこちらから

一月遅れで、ある自治体から固定資産税の納税通知書は送られて来ました。中身を見ると引き落とし口座が亡くなった母になっていました。既に母の銀行口座は凍結していますので、このままでは引き落としができません。その自治体の納税課に連絡します。

すると、相続人指定兼固定資産現所有者申告書を提出しろと言われます。そして、相続人の情報も添付するように言われます。ここでも法定相続情報一覧図が活躍します。戸籍とか住民票とか、遺産分割協議書とか面倒な書類を提出する必要がありません。しかも法定相続情報一覧図は確認だけで、コピーでいいそうです。原本なら返信封筒も用意する必要があります。

さて、他の自治体の納税通知書はまだ母宛に送られてきています。もちろん、既に固定資産税は相続人が納付済みです。また来年に母宛に送られてくるのも困るので、念のために各自治体に所有者変更の手続きの方法について連絡を入れてみます。

すると何と言うことでしょう。他の自治体は相続登記の手続きが年内に完了すれば土地建物所有者変更の申告は必要はないとのことでした。勝手に法務局に所有者情報を参照しに行くから自動的に相続した所有者に納税通知書を送られるそうです。税金に関しては、がんばって取りにいくのでしょうね。

また、面白いことに各自治体によって固定資産税での土地建物所有者変更申告の方法は違います。

ある自治体では、被相続人と相続人の情報を記入すればいいのだけど、ある自治体ではそれに土地建物の情報を記入しなければいけません。そしてマイナンバーを記入させる自治体もあります。まったく統一されていません。

まして、申告書の名称も違います。「固定資産現所有者申告書」であったり「相続人指定兼固定資産現所有者申告書」であったりとバラバラです。まあ、固定資産税と一緒に、みどり税を徴収したり都市計画税を徴収したり、税金自体もバラバラなんですけどね。

この辺りは統一できないのものでしょうか？　そもそも、オンラインでやってくれよ、と言ったことでしょうか？　法務局と行政が登記の情報を連動させているだけマシでしょうか。

まだまだ行政のDXの夢は遠いようです。

現在、相続登記の手続き中です。

本日、法務局の登記官から連絡が入りました。遺産分割協議書の記述に不備があったそうです。

話しによると、現在の土地の登記と相続分の割合が間違えていたそうです。こちらで遺産分割協議書を修正して再提出するかと思いきや、法務局のほうで妥当な方法で修正してくれるそうです。この割合は法務局の出張所の相談員の言われるがままに書いたのですので、これは間違えてしても仕方ありません。

相続割合が変わったため、登録免許税の返金が国税局から2，3ヶ月後にあるそうです。この辺りもきちんとしていますね。

法務局も再度来局して修正なんて面倒なことをしないで、登記官のほうで修正を入れていただいて受け取るなんて、優しい手続きをしてくれるのですね。これは素人向けのサービスなのでしょう。この位しないと、素人が相続登記の手続きなんてやってくれないし、手続きが滞ってしまうのでしょうね。

これで登記識別情報通知書を期日にいただけそうです。これで相続登記の手続きは完了となります。

続きの話し