5丁目通信(仮称)

とある5丁目で活動する還暦を過ぎたWebプログラマーの覚え書きです。それとかかってくる迷惑電話や、家業のアパート経営について。

日: 2021年8月15日

  • USBケーブルチェッカーで手元のUSBケーブルをチェックしまくった話し

    Qiでのワイヤレス充電ができないとかで、こうなったらUSBケーブルも疑ってしまえということで、USBケーブルチェッカーを購入しました。こちらの話しの続きとなります。

    今回購入したUSBケーブルチェッカーは、ビットトレードワンのUSB CABLE CHECKER 2です。

    手元のUSBケーブルをテストしたところ、ほぼ大丈夫のようです。抵抗値が非常に高いものやデータが片方しかつながっていないが見つかりました。

    ケーブルチェックをしてみてわかったのは、USB 3.2に対応したケーブルが1本しか持っていなかったことでした。あとは2.0のケーブルばかりでした。よく買うUSBケーブルはAnkerかアマゾンスタンダードですが、さすがにAnker製のケーブルは抵抗値が100~400mΩに収まっていました。アマゾンのケーブルも問題なしでした。

    Weird cable(奇妙なケーブル)モードになったType-Cケーブルが1本ありました。エアダスターに付属してきた充電用のケーブルだったと思います。このケーブルはUSB規格に沿わないとなっていますが、今まで充電するには問題はありませんでした。充電用にとっておきます。

    充電器に付属していたUSBケーブルが抵抗値が大きいということもありしたから、皆さんもこのビットトレードワンのUSB CABLE CHECKER 2で一度調べたほうがいいかもしれません。USB CABLE CHECKER 2はお薦めです。

    っていいながら、USBケーブルチェックに5,000円も出すのという疑問があるかもしれませんが、チェックしながら楽しいと思ったので、私にとってはありですね。

    でも、それにしてもUSBって何が何だか難しい。種類が多すぎてまだよくわからない。

  • 日本行政(情勢?)調査センターというところから自動応答の横浜市長選挙のアンケートの電話がかかって来た話し

    最近は自動応答メッセージの迷惑電話が多いですね。今度は日本行政(情勢?)調査センターというところから自動応答の横浜市長選挙のアンケートと称する電話がかかって来ました。

    「日本行政調査センター」 、 「日本情勢調査センター」とGoogleさんに聞いても出てきません。実体があれば、何らかのホームページが出てくるはずですが、ないということは実体のない怪しい団体なのでしょう。

    後で迷惑電話の履歴を調べると、前に違う電話番号で電話して来ていました。同じく選挙の自動応答アンケートでした。

    わざわざ通話料金を払ってまで電話をしてくるということは、何か意図があるのでしょうか? 050のIP電話ですので、電話料金を抑えているとは思いますけど。

    知らない電話は詐欺の始まり

    詐欺被害経験者より
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    高齢者への詐欺電話を防止するためにも、NTTはナンバーディスプレイを無料で提供すればいいのにと本当に思う。携帯電話は無料で着信番号表示をしているので固定電話でもできるはず。発信者通知は迷惑電話をかけてくる輩は嫌がるので、ナンバーディスプレイは本当に迷惑電話防止になる。ナンバーディスプレイに契約して対応した電話機ならば、発信者番号を通知しない詐欺電話は非通知になって拒否されるので、少しは安心である。これで詐欺電話は随分と減るので、NTTのナンバーディスプレイは詐欺電話撃退にはお薦めなのである。

    とずっと書いているけど、ようやくNTTが高齢者向けにナンバーディスプレイが無料になりました。記事はこちらから。

    追記(2021年10月6日)

    最近、このページへのアクセス数が多くなってきました。衆議院選挙が近づいて調査センターも電話をしまくっているのでしょうか??

    自動応答アンケートくらい大丈夫かと思って回答してしまいそうですが、この時間に在宅しているかどうか、応答した人の音声からの年齢、性別、その他諸々データを盗られる可能性があるので、すぐ電話を切った方がよろしいかと思います。できるのであれば、NTTをナンバーディスプレイの契約して(ひかり電話ならエースの契約に含まれている)、電話機で着信拒否設定をしてしまえば、在宅しているかどうかを悟られることもないから安心です。

    追記(2021年10月21日)

    今日は、いつもの10倍のアクセスがこのページにあります。今週から衆議院選挙に入って、それだけ調査センターが電話をかけまくって仕事をしているのでしょうね。

    国民生活センターによると

    国や地方公共団体の職員、統計調査員等が、消費者に対し、電話や電子メールで個人や世帯の情報を調査することはありません。

    国民生活センター

    ということだそうです。詳しくはこちらから。